2020年09月03日号

1;ＳＬ１２cm以上が４割、国交省の直轄工事で

国土交通省の直轄工事で、流動性を高めたコンクリートの採用が増えている。同省が７月３１日に開いたコンクリート生産性向上検討協議会（前川宏一会長＝横浜国立大学教授）で、２０１８年１０月から昨年９月にかけて実施した「流動性を高めた現場打ちコンクリートに関するガイドライン」に関するフォローアップ調査の結果を公表した。これによると、スランプ値１２ｃｍ以上の流動性を高めたコンクリートが実際の工事で採用された比率は前回調査（１７年９月）の１４％から約３倍の４１％と大幅に増えた。