2018年06月21日号

1;競合品の圧力増大懸念～生コン協組

コンクリート新聞社が全国の生コンクリート協同組合を対象に行ったアンケート調査によると、プレキャストコンクリート製品（二次製品）や鉄骨（Ｓ）造など競合品（工法）の台頭で生コン出荷に下押し圧力が強まっている実態が改めて浮き彫りとなった。一過性の現象ではなく、中期的に競合品の採用は増加すると見る向きが多い。生コン協組は、発注機関に生コンの採用を働きかけたり、省力化技術を提案したりするなど影響緩和に努めている。アンケート協力を依頼した２８７協組のうち、１５１協組から回答を得た。
競合品の採用増加で生コンの出荷が減るなどの影響が出ているか尋ねたところ、「多少出ている」との回答が５７％で最多だった。「かなり出ている」の１３・９％を加えると、７割強が影響を受けていた。
最も脅威と思われる競合品は二次製品で５５％を占めた。国土交通省がｉ-Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎで二次製品を積極活用する方針を打ち出していることも背景にありそうだ。次いでＳ造３１・１％、大きく離れて木造１・３％の順。東北、関東一区、北陸では二次製品よりＳ造を選んだ協組が多かった。
中期的に競合品の採用が増加推移すると思うかとの問いに対し、「思う」との回答が４９・７％と半分を占め、その圧力増大懸念がくすぶる。ただ、３割強が「どちらともいえない」と答えており、様子を見ようという姿勢もうかがえる。
競合品対策として、一部の協組では、二次製品工場に生コンを納入するなど協調・共生を模索する動きも見られる。一方で「生コン単価を上げ続けると製品化を促進する可能性がある」と警鐘の声も寄せられた。競合品が台頭する中での価格設定のあり方も一考の余地がありそうだ。